国際原油市場は月曜日、異例ともいえる激しい売りに見舞われた。米国とイランが核問題協議を再開し、イランのウラン濃縮度の上限について合意したとの情報が伝わると、投資家は中東地政学リスクプレミアムを急速に引き下げ、二大指標の原油先物は一時下落率が8%に迫った。
サウジメディアのアラビア電視台（Al Arabiya）が月曜日、関係者の話として伝えたところによると、米・イラン双方は核問題の協議を再開し、米国はイランがウラン濃縮度を最大3.67%の水準に維持することを認めることに同意、イラン側もこの条件を受け入れた。報道はまた、双方が国際原子力機関（IAEA）の査察官のイラン復帰に関する協議を調整中であり、イランのウラン濃縮水準を引き下げる予備的合意に達する見通しだと伝えた。別の情報によれば、カタールとパキスタンが提示した案が米・イラン間の実質的な交渉を再び活性化させた。提案された枠組みには、ホルムズ海峡の即時再開、海上封鎖の解除、そして合意達成後に米国が価値60億〜90億ドル（約1.4兆円）のイラン資産を解放することが含まれる。
この情報を受けて、原油価格の下落幅は米国株の午後の取引時間帯に急速に拡大した。米国のWTI原油先物は1バレル85ドルに迫り、日中下落率は約6.4%。ブレント原油先物は90.60ドルを割り込み、日中下落率は約7.9%に達した。これに先立ち、原油は2営業日連続で上昇しており、市場はなお米・イラン衝突の激化の可能性を衡量していた。
注目すべきは、原油価格がアラビア電視台の報道が出る前にすでに下落していたことだ。トランプ前大統領は先週日曜日、米CNNの電話取材に対し、米・イラン交渉が進展すれば、米国がイランに対する大規模な軍事行動を再開する可能性は「極めて低い」と述べた。この発言は、ワシントンが外交ルートに余地を残す用意があると市場に受け止められ、軍事衝突激化への懸念を事前に和らげた。ウォール・ストリート・ジャーナル紙も月曜日、中東緊張の緩和期待が原油価格の重しになっていると指摘した。
ただ、ルビオ国務長官は交渉の先行きについてより慎重な判断を示した。同長官は、短期的に交渉が進展する可能性は高くなく、イランが以前に提示した一部の要求は「過剰かつ不合理」で受け入れ難いと述べた。交渉状況に詳しい当局者は、ルビオ氏の発言は協議がまもなく決裂することを意味するものではなく、むしろ交渉で有利な立場を確保するためのものだとみている。
市場の反応は原油にとどまらない。米国株はこの日、上げ幅をそろって拡大し、ナスダック100指数は一時3.4%上昇。S&P500種株価指数とダウ工業株30種平均はそれぞれ2.47%、2.36%上昇し、ナスダック総合指数は2.82%高となった。金と銀は短時間で急伸した。リスク資産と安全資産が同じ方向に動いたことは、資金が中東情勢の経路を再評価していることを反映している。
交渉の先行きにはなお明確な不透明要因がある。現在明らかになっている進展はいずれもメディアが関係者の話として伝えたもので、米・イラン双方はまだ正式に合意を発表していない。カタール当局者の一人はブルームバーグに対し、ネット上で流布する米・イラン提案の詳細は「完全に虚偽」であり、協議は継続中で双方がなお合意の具体的条項について交渉していると述べた。カタールは情勢の激化回避に向けた外交努力を主導しており、トランプ氏は月曜日にワシントンでカタールのムハンマド首相と会談する予定だ。
一方で、軍事的な摩擦は完全には止まっていない。イラン国営放送（IRIB）がホルムズガン州副知事の話として伝えたところによると、米国は8日夜から9日朝にかけて再びゲシュム島（Qeshm）を攻撃したが、重要インフラに損害はなく、情勢は制御可能な状態にあるという。トランプ氏は以前、11月3日の中間選挙後にイランに対して行動を取ると警告していたが、共和党は選挙で大敗を喫した。バンス副大統領はイラン戦争とそれに伴うエネルギー価格の上昇を敗因の一つに挙げており、これがホワイトハウスが外交ルートに転換した重要な背景とみられている。
市場の価格形成を見ると、原油価格は中間選挙後に急速に下落したものの、年初来の累計上昇率はなお50%を超えている。9日の取引で、ブレント原油先物は一時4%下落して1バレル94.10ドル（約1.5万円）となった。トランプ氏の発言や、イランがホルムズ海峡の通航管理と課金の要求を撤回したとの未確認情報が、売り圧力の要因となった。
投資家にとって、今後注目すべき重要な変数は3つある。第一に、交渉が拘束力のある停戦と査察の枠組みに転化できるかどうか。第二に、制裁解除の範囲とペースであり、これはイラン産原油が国際市場に復帰できるかどうかに直結する。第三に、ホルムズ海峡の航行が正常化できるかどうかだ。これらの局面で実質的な打開があれば、地政学リスクプレミアムはさらに後退し、原油価格の中心水準はさらに下振れする可能性がある。逆に、中東情勢の反転はいつでも現在の楽観的な価格形成を覆す可能性がある。