ドナルド・トランプ米大統領が「イランと合意に達する必要はない」と明確に表明したことで、中東戦争が外交ルートで終結するとの市場の期待が急速に冷え込み、国際原油価格は木曜日（現地時間）に反発した。ブレント原油の1月限は取引終盤に3.3%急騰し、1バレル95.82ドル（約1.5万円）で引けた。ニューヨークのウェスト・テキサス・インターミディエート（WTI）12月限は2.6%上昇し、清算値は1バレル88.74ドル（約1.4万円）となった。金曜日のアジア市場の早朝取引では、WTIは引き続き88.80ドル付近で小幅な値動きを続け、ブレントは96ドルを下回る水準を維持している。
トランプ大統領は自身のソーシャルメディア・プラットフォーム「Truth Social」への投稿で、米イラン交渉に対する市場の楽観論に水を差した。同氏は「我々はイランと合意する必要はない。そんな時代はとうに過ぎ去った。我々は彼らの資金、数千億ドルを手に入れ、彼らの海峡も掌握している！」と記した。この発言は、最近のワシントンが外交的解決を模索してきた語調からの転換を象徴している。関係者によると、トランプ大統領はバンス副大統領に対し、テヘラン当局との交渉ではなく国内問題に重点を置くよう指示しており、進行中の非公開協議に不透明感が増している。
イラン側も強硬な姿勢を崩していない。イラン最高国家安全保障会議のモフセン・レザイ事務局長はAl Mayadeenテレビのインタビューで、イランは国内から濃縮核物質を「原子一つたりとも」搬出しないと明言した。米国は戦争終結に向けた予備交渉に核問題を組み込むよう求めており、双方はこの核心的な相違点で依然として接点を見いだせていない。
戦闘自体にも緩和の兆しは見えない。半官営のイラン学生通信社（ISNA）の報道によると、石油を積載した超大型タンカー2隻が水曜日夜、ホルムズ海峡を通過中に「無許可」の航路を航行したため爆発が発生し、航行不能となった。この海峡は現在もイランが掌握しており、世界の原油海上輸送で最も敏感な咽喉部となっている。
リスク顧問会社Verisk Maplecroftの集計によると、10月だけでペルシャ湾、ホルムズ海峡、オマーン湾一帯で商船への攻撃事件が36件確認され、開戦以来の単月最多記録となった。また海運データによれば、10月にホルムズ海峡で攻撃を受けた船舶は37隻に達し、地域の安全情勢が依然として脆弱であることを示している。
Snapper Creek Energyの創業者兼最高経営責任者（CEO）であるシド・パーキンス氏は次のように指摘した。「ホルムズ海峡は依然として極めて憂慮すべきホットスポットであり、商船への攻撃やエネルギーインフラの寸断が続いている。こうした実質的な供給リスクに、ワシントンの強硬姿勢への転換を合わせて考えれば、市場が地政学的リスクプレミアムを原油価格に再び織り込むのは理にかなっている。」
一方、TDセキュリティーズのシニア商品ストラテジスト、ライアン・マッケイ氏は、ブレント原油は現在も同行が算出する適正価値の範囲内にとどまっているとし、合意に関する情報が悪化し、タンカーへの攻撃が続けば、一部のリスクプレミアムが再び価格に織り込まれる可能性があるとの見方を示した。同氏は最新の展開を「合意達成への楽観論に冷や水を浴びせた」と表現した。
原油価格は取引中、米政府の在庫報告が弱材料となったことで上げ幅を一時縮小した後、再び上昇した。米国エネルギー情報局（EIA）のデータによると、先週の米原油在庫は470万バレル増加し、8月初旬以来最大の週間増加幅となった。各種石油製品の在庫も全面的に増加し、製油所稼働率は季節的な高水準に上昇した。
供給面には他の雑音もある。ウクライナによるロシア製油所への攻撃が続き、世界の燃料供給が逼迫する可能性がある一方、石油輸出国機構（OPEC）と非加盟産油国で構成するOPECプラスが増産し、サウジアラビアとイラクの生産量は戦前水準に回復、さらに中東の海上輸送量の回復も原油価格の上昇余地を抑制している。
ブレント原油は10月末に6カ月ぶりの高値をつけたばかりだが、今月は中東の石油輸送量の回復や、米中間選挙で民主党が勝利すれば紛争終結が加速するとの市場の思惑から大幅に下落し、現在は2週連続で下落している。それでも原油先物は年初来で依然として約6割上昇している。
原油高は他の資産にも波及している。エネルギー価格がもたらすインフレ圧力が、連邦準備制度理事会（FRB）の引き締め加速への市場の思惑を強め、現物金は木曜日に2.6%急落して1オンス3,886.16ドル（約62万円）で引けた。取引中には一時3,860ドルを割り込み、1年以上ぶりの安値をつけた。TDセキュリティーズのグローバル商品戦略責任者、バート・メレク氏は「引き金はエネルギー価格だ。中東で合意が近いかどうか依然として見通せないため、市場はFRBが予想以上にタカ派になる可能性を想定し始めている」と述べた。
工業金属も同時に軟調となった。ロンドン金属取引所（LME）の銅価格は1.7%下落し、1トン13,588ドル（約220万円）で引け、7月以来の安値となった。アルミニウム価格は1.2%下落し、スズ価格は逆行して0.3%小幅上昇した。市場関係者の分析によると、銅価格は今年、人工知能（AI）関連のテーマと高度に連動しており、今週の株式市場の軟調な推移や、半導体大手エヌビディア（Nvidia）の経営陣をめぐる騒動によるAIブームへの懸念、さらに投資家が広くリスクエクスポージャーを削減していることが、非鉄金属の重しとなっている。
全体として見ると、国際原油市場は短期的に中東の地政学的リスクと世界の供給回復という二つの力の間でせめぎ合いを続けている。今後の動向の鍵は、米イラン交渉が軌道に戻れるかどうか、そしてホルムズ海峡の海運がいつ正常化するかにかかっている。